包茎手術商法

本来の意味で「包茎」とは、勃起したり手で引っ張っても包皮がめくれない状態のみを指すことは別の項でも述べました。

「仮性包茎」とは美容業界が作り出した造語であり、日本以外では仮性包茎という概念自体が存在しないのです。

美容整形の一種の包茎の施術は主に雑誌やスポーツ新聞などで宣伝している包茎専門クリニックが行います。

雑誌広告やクリニックのウェブサイトで、「土日・祝祭日も診療（年中無休）」や「完全予約制」など時間的に自由が利くことや「医療ローンあり」（分割払いなど）といったような支払いの不安を和らげるもの、あるいは「男性スタッフのみ」などの男性固有の悩みによる羞恥心を和らげる宣伝コピーを謳うことによって男性患者が来院しやすいようにしています。

説明の中に「包茎であることは不潔で恥ずかしいことだ」「包茎は一人前の男ではない」「包茎は女性に嫌われる」と位置付けて、包茎コンプレックスを煽る宣伝活動が挙げられることは誤解を招くので控えて欲しいと思っていますが、やはり個人が正しい知識をつけた上で判断することが必要です。

医療法では原則、病院の広告は禁じていますが、包茎手術専門クリニックの広告は病院が発行する書籍広告という形式をとり、雑誌に掲載されたりしています。

その中には、本来生殖機能の面で必要のない（手術しなくても性交に支障が出ない）者に対しても手術を勧めるために、不安を煽る情報を与える等の行為や、悪徳商法にみなされる業態も国民生活センターや泌尿器科医師などから報告が挙がっており、社会問題としても取り沙汰されている例もあります。

本来の包茎手術は、亀頭や包皮内板部が細菌感染等の理由により炎症を繰り返す場合や、排尿・勃起・射精といった陰茎の諸機能が損なわれている場合など、重篤な症状を治療するための手術であり、健康保険制度の適用範疇で泌尿器科にて治療が行わます。

しかし排尿といった日常的機能や、勃起・射精などの生殖にかかわる機能に支障が無いにも関わらず包皮を切除する場合は一般の医療行為と異なり、自由診療（いわゆる「美容目的」としての美容外科の範疇）となり、健康保険が適用されず高額な手術費用が必要となります。

2006年において、真に治療が必要な者の場合では健康保険適用で自己負担額は1～3万円程度とされますが、本来必要ではない手術費用は一般的なクリニックでも10～20万円程度だといいます。

また全男性の1～2％とされる真性包茎の場合でも、手術を無理にしないステロイド剤塗布での治療が泌尿器科の主流となりつつあり、米国での調査では、ステロイド剤治療で9割程度が改善されているといいますから、信用のおける泌尿器科に相談すべきです。。